29東芝キヤリアグループ 社会・環境報告書 20145その他 各種環境データOthers (Various Environmental Data) 其他(各种环境数据)ももったいない！ 気持ち忘れず、エコ活動（関係会社／アヤ） せ説明書 何でもかんでも 分厚すぎ！（読まずにゴミになります）（スタッフ／こいけ）事業プロセス環境活動Environmental activities in business process业务流程中的环保活动各分野で設定した数値目標に向けた取り組みを実施⃝エネルギー管理Energy Management能源管理東芝キヤリアグループは、国内は富士事業所、津山事業所、富士冷熱工業（株）、そのほか海外は東芝キヤリア タイ社を中心に、それぞれ目標に向けてエネルギーの削減活動に取り組んでいます。2013年度は、各拠点で高効率空調・冷凍機器への更新や、LED照明の採用などを実行しました。エネルギー起源CO2排出量※1は、前年度比絶対量で増減はなかったものの、CO2排出量原単位※2は、京都議定書の基準年である1990年度比で約72%削減となりました。エネルギー起源CO2排出量と原単位の推移CO2排出量(t-CO2) 基準年との原単位比較（％）199010064,080200542.639,82937.6200741,61435.1200835,26032.7200931,27030.3201030,97125.8（年度）2013201232,92432,90928.129.1201133,15528.6200638,7842013年度エネルギー使用量（CO2換算）CO2総排出量32,924t-CO2富士事業所 62.2%(20,490 t-CO2)・東芝キヤリアエンジニアリング＆ライフサポート（株）・富士東芝キヤリアプロダクツ（株）東芝キヤリア タイ社 24.2%(7,980 t-CO2)津山事業所 7.5%(2,463 t-CO2)・（株）キャリア総合サービス掛川事業所 4.1%(1,351 t-CO2)富士冷熱工業(株) 0.6%(181 t-CO2)その他非製造拠点 1.4%(459 t-CO2)・本社・5支社（30名以上）・東芝キヤリア空調サービス（株）・東芝キヤリア空調販売（上海）有限公司※1 電気使用量からのCO2排出量算出は2013年経団連提示（電事連データ）の受電端係数を使用しています。※2 原単位は、実質生産高（＝生産高/日銀企業物価指数（電気機器）の比較年との比）を採用しています。⃝廃棄物管理Waste Management废弃物管理東芝キヤリアグループは、徹底した分別で廃棄物のリサイクル率向上を目指しています。総発生量は、2000年度基準の原単位※比で64%削減しています。今後もさらなる削減に向けて低減活動を推進します。ゼロエミッション率は、2013年度の目標値0.5%未満に対し0.12%となり、目標を達成しました。しかし、国内拠点の実績0.08%に対し、海外拠点は0.18%になっているので、今後は海外においてさらに改善を進めていきます。廃棄物総発生量と原単位の推移廃棄物総発生量（t）10,70910020009,79920059,887200610,19720079,03420087,6682009基準年との原単位比較（％）6,896 20117,93620106,3896,23420132012（年度）70.664.457.856.450.040.038.044.435.82013年度拠点別総発生量 ［事業所別］その他非製造拠点 1.0%(64 t)富士冷熱工業(株) 0.8%(48 t)掛川事業所 0.4%(22 t)富士事業所 38.9%(2,427 t)・東芝キヤリアエンジニアリング＆ライフサポート（株）・富士東芝キヤリアプロダクツ（株）津山事業所 18.3%(1,139 t)・（株）キャリア総合サービス・本社・5支社（30名以上）・東芝キヤリア空調サービス（株）・東芝キヤリア空調販売（上海）有限公司東芝キヤリア タイ社 40.6%(2,534 t)廃棄物総発生量6,234 t※原単位は、実質生産高（＝生産高/日銀企業物価指数（電気機器）の比較年との比）を採用しています。⃝化学物質管理Chemical Substance Management化学物质管理東芝キヤリアグループは、化学物質について「できるだけ使用しない」「可能な限り削減・代替を進める」「適正な管理を行う」という考えのもとに、取扱量および排出量の両方で大幅な削減を図ってきました。2013年度は、排出量で基準年度比83%の削減となりました。また、事業所の土壌・地下水汚染状況を把握し、浄化活動を行っています。過去に汚染が確認された富士事業所と津山事業所では、汚染の浄化とモニタリングを実施しています。化学物質排出量の推移100PRTR対象排出量(t)PRTR対象外排出量(t)28.728.7101.3101.320009.49.453.553.548.4200510.710.736.236.236.120068.68.633.233.232.220079.29.230.330.330.420086.26.221.921.921.620098.28.228.028.026.520106.56.514.714.715.520127.47.415.515.516.720137.07.021.121.120.52011（年度）基準年との比較（％）2013年度拠点別排出量富士冷熱工業（株） 5.7%(1.3 t)東芝キヤリア タイ社 5.0%(1.1 t)津山事業所 8.4%(1.9 t)化学物質排出量22.9 t富士事業所 80.9%(18.6 t)※詳しくは、下記ホームページをご覧ください。http://www.toshiba-carrier.co.jp/company/csr/index_j.htm
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