CO2総排出量50,861t-CO2富士事業所 45.7%（23,259t-CO2）・東芝キヤリアエンジニアリング＆ ライフサポート（株）東芝キヤリアタイ社25.7%（13,085t-CO2）東芝キヤリア中国社7.6%（3,865t-CO2）TCFGコンプレッサ（タイ）社10.6%（5,371t-CO2）富士冷熱工業（株）0.3%（159t-CO2）その他非製造拠点 0.7%（360t-CO2）・本社、支社、サービスセンター・東芝キヤリア空調販売（上海）社・東芝テクノシステム（株）掛川開発センター 4.3%（2,162t-CO2）2019年度エネルギー起源CO2排出量の内訳津山事業所 5.1%（2,599t-CO2）廃棄物総発生量7,950t富士冷熱工業（株） 0.1%（7t）TCFGコンプレッサ（タイ）社9.0%（713t）掛川開発センター0.4%（28t）東芝キヤリア中国社7.9%（630t）富士事業所 28.0%（2,222t）・東芝キヤリアエンジニアリング＆ライフサポート（株）津山事業所16.3%（1,296t）その他非製造拠点 0.5%（37t）・本社、支社、サービスセンター・東芝キヤリア空調販売（上海）社・東芝テクノシステム（株）東芝キヤリア タイ社37.9%（3,016t）2019年度廃棄物総発生量の内訳化学物質排出量16.6t富士冷熱工業（株） 7.7%（1.3t）富士事業所 60.1%（9.9t）津山事業所3.8%（0.6t）TCFGコンプレッサ（タイ）社 26.1%（4.3t）東芝キヤリア中国社 1.0%（0.2t）東芝キヤリアタイ社1.3%（0.2t）2019年度化学物質排出量の内訳10028.129.029.528.127.026.927.9199020132014（年度）201720182016201539,97276,689エネルギー起源CO2排出量（t-CO2）エネルギー起源でない温室効果ガス排出量（t-CO2）エネルギー起源CO2排出量基準年との原単位比較（％）1,9904,5274,7713,7574,33245,9692,0062,23448,11350,86146,46245,04043,57541,597温室効果ガス総発生量の推移/エネルギー起源CO2排出量原単位の推移11,9602000201320152014201720182016（年度）廃棄物総発生量（t）基準年との原単位比較（％）100廃棄物総発生量と原単位の推移4.14.1129.9129.929.829.820007.47.419.319.36.86.817.017.05.35.34.84.811.511.59.49.49.19.14.74.710.710.75.55.511.111.120132014201620172015（年度）100PRTR対象排出量（t）PRTR対象外排出量（t）14.910.58.98.39.710.316.7基準年との比較（％）化学物質排出量の推移20182019201920196,6926,8276,6987,0857,24234.333.230.930.534.67,48432.57,95031.4为解决产品工艺中环境问题的措施Efforts to Resolve Environmental Issues in the 製造プロセスにおける環境課題解決への取り組みMitigation of Climate Change 地球变暖对策地球温暖化抑制 長年にわたり、東芝キヤリアグループ全体で排出するエネルギー起源CO2※1を含む温室効果ガスの削減活動に取り組んでおり、基準年である1990年度と比較して原単位※2比で73%削減しました。しかし、近年は事業拡大や開発試験施設の増設に伴い、エネルギー使用量が増加傾向にあることから、モノづくりにおける効率化の推進、LED照明、高効率空調機や熱源機の導入などの省エネ施策や、製造工程でのフロン類漏えい対策を実施し、エネルギー起源CO2排出量の増加を最小限に抑えています。Effective Use of Resources资源有效利用資源有効活用 3R活動の徹底や不良の撲滅による廃棄物の発生量削減に努めています。2019年度の廃棄物の総発生量は、基準年である2000年度の原単位比※で69％削減しました。近年は事業拡大により廃棄物の総発生量が増加傾向にありますが、引き続き3R活動を推進するほか、デジタル作業手順書の導入によるペーパーレス化や廃掃法における電子マニフェスト化を進め遵法を確実に行います。Chemical Substance Management 化学物质管理化学物質管理 化学物質については、「削減と代替」「適正な管理」を実践しています。2019年度の排出量は基準年である2000年度比で90%削減しました。対前年比では微増となりましたが、これは生産拡大によるものです。また、化学物質の地中や排水への漏えい対策を徹底するとともに、過去に土壌が汚染された富士事業所と津山事業所では、浄化とモニタリングを継続しています。※詳しくは、下記ホームページをご覧ください。https://www.toshiba-carrier.co.jp/company/csr/index_j.htmweb※1 電力のCO2排出量算出に用いるCO2排出係数は、受電端係数(日本国内：5.31t-CO2/万kWh)。海外電力はGHGプロトコルのデータを使用しています。※2 原単位は、日銀企業物価指数（電気機器）を用いた実質生産高を採用しています。※ 原単位は、日銀企業物価指数（電気機器）を用いた実質生産高を採用しています。東芝キヤリアグループでは、バリューチェーンの「製造」において、「地球温暖化抑制」「資源有効活用」「化学物質管理」の3つの課題を解決するために、国内外のすべての開発・製造拠点でさまざまな省エネ施策を実行しています。ここでは、拠点別の数値を示すとともに、活動事例の一部を紹介します。17東芝キヤリアグループ 社会・環境報告書 2020ーバリューチェーンマネジメントー地球環境と向き合うTackling the Global Environment –Value Chain Management– / 面对地球环境 ー价值链管理ーく車のガス放出を下げよう（富士／ナチュラル） や山の森を育てることは海の森を育てること（スタッフ／薫）
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