542法 規 編表6─5 地域区分CEC地域区分第I地域北海道東北、北陸、中部、北関東南関東、東海、近畿、中国、四国、北九州南九州、沖縄第II地域第III地域第IV地域（3）年間換気消費エネルギー量の計算 機器表にある機械換気設備動力に先に示した年間運転時間を掛けて求める。すなわち、機械換気設備の電動機容量（出力）をF、年間運転時間をTとした場合、 年間換気 運転 消費エネルギー量=Σ（k×F×T）とする。 ここに、ｋは、省エネルギー制御等を行う場合の補正値で、駐車場において、CO濃度等により換気風量を増減したり、エレベーター機械室において、室の温度により機械換気設備の発停を行う場合には、表6-6に示す補正値を用いる。特に何も行わない場合には、k=1とする。 このとき、2種類の省エネ手法を採用したときはそれぞれの補正値を掛けたものを補正値として採用することができる。 また、電気室やボイラー室等で本来換気で行うべき場所を冷房する場合等は、Fは次式を用いる。＜空調機を使用して冷房を行う場合＞空調機の冷房能力をAkWとすれば、 F=A×一次エネルギー換算係数（B）×動力換算係数（C） +空調機ファン動力（出力：kW）＋空調機用ポンプ動力（出力：kW）ここに、B=1／冷凍機（冷却塔等の補機動力を含む）COP※） C=0.8/2.85(0.8は出力／入力の値とする)また、Aは、必要とする冷房能力に対し余裕を見た場合は、必要な冷房能力を使用する。※）このCOPは一次エネルギーベースのCOPを使用する。例えば、冷凍機への投入エネルギーが電力の場合その値は2次エネルギーではなく1次エネルギーに換算してCOPを計算する。表6─6 補正値 k省エネ手法補正値駐車場の風量制御エレベーター機械室・電気室の温度制御高効率モーターの採用インバーター方式ポールチェンジ方式台数制御方式（2台以上）ON・OFF制御0.20.40.70.30.95＜パッケージユニットを使用して冷房を行う場合＞ F=コンプレッサー動力（出力：kW）＋送風機動力（出力： kW）＋ポンプ動力（出力：kW） ここに、コンプレッサー動力は、必要とする冷房能力に対し余裕がある場合には、必要とする冷房能力の割合に応じて補正したものを使用する。注）換気設備の動力として、全て出力値を用いることとしたので、コンプレッサー動力についても、計算上の整合をはかるうえで出力値を用いる。（4）CEC/Vの計算（2）及び（3）を用いてCEC/Vを計算する。 CEC/V=ここにTは分母分子共通のため、 CEC/V= ただし、一部の送風機で、その運転時間が他と大きく異なる場合（2割以上）は、補正することができる。すなわち、設計時点で、機械換気設備毎の年間運転時間が明確な場合には、その値を用いて省エネルギー効果を算出しても良いこととする。 この時は、建物用途ごとに設定された年間運転時間をT、実際（計画）年間運転時間をToとすれば、その機械換気設備計算式の分母分子の値に、それぞれTo／Tを掛ける。 また、エネルギー利用効率化設備を設置した場合は建築物の省エネルギー基準に定められた、計算法で補正を行う。5-4 CEC/Vの計算手順による計算事例東京にある事務所ビルのCEC/Vを計算する。 階数 地上14階・塔屋2階・地下2階 延床面積 45,000m2 機械換気設備 表6-7の中で、常時は使用しない設備（備考欄に＊印をしたもの）及び空調設備の一部（空調用途の外気供給、排気を受け持つもの。備考欄に空調給気、空調排気とあるもの）を除く設備の風量、動力を用途別に表6-8に記入する。 電気室、エレベーター機械室は温度制御を行うためk値に0.3を記入し、駐車場はCO濃度等によるインバーター制御を行っているため、k値に0.2を記入する。次に動力（1）とk値をかけ合わせて動力（2）欄に記入する。 給気量、給気動力（2）、排気量、排気動力（2）を合計し、合計欄に記入する。 エレベーター機械室と電気室はパッケージユニットを使用しているので、それぞれの換算動力、換算風量を計算表にて求める。Σ（k×F×T）3.7×10-4×Σ（Q×T）Σ（k×F）3.7×10-4×ΣQ表6-7（設計図の機器表から給気送風機、排気送風機、及び換気設備の代わりに使用した空調機等を選んだもの）参照STEP-1STEP-2STEP-3STEP-4
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